火災保険を利用してお家の外壁や屋根などの塗装費用も補償してもらえるって、ご存知ですか？すべてではないですが、台風や竜巻など、避けることができない自然災害の影響で塗装が必要になった場合、火災保険が適用される場合があります。しかし、自分で適用されると判断し、工事を決行した結果、何らかの理由により補償されなかったケースもしばしば。保険を利用するためにはどのような点に注意すればよいのでしょうか？

そこで今回は火災保険を使って塗装を行う際の注意点についてお話していきます。ご興味が沸いた方はぜひこの記事を参考にしてください！

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火災保険で外壁や屋根の塗装はできる？

結論から言うと、火災保険を使って外壁や屋根を塗装することは、場合によっては可能です。なぜ「場合によっては」というのか、それは塗装が必要となった原因が何かで補償されるかどうかが変わるからです。また、保険の種類や契約内容によっても違ってくるので、外壁や屋根の塗装を希望する前に、まずは加入している保険が利用できないかどうか、確認することをおすすめします。

まず確認！保険の種類

火災保険を利用して外壁や屋根の塗装を行うのにまず確認しておくことは、

• 加入している保険の種類は何か
• 加入している保険の内容はどうか

この2つです。住宅が火災にあってしまった時に補償してくれる保険には「火災保険」の他に「住宅総合保険」「オールリスクタイプ」「特約火災保険」等いろいろあり、種類によって水害や地震が補償されなかったり、盗難や暴行などによる被害を補償してくれたりもします。自分が加入している保険はどういった場合に補償してくれるのかは詳細に理解しておいた方が良いでしょう。保険の定める補償対象の災害によって塗装が必要となった際には、費用の一部を負担してくれる場合があります。

塗装で火災保険が対象となる災害

塗装を行う際、火災保険による補償が受けられる対象の災害は

• 失火や放火、隣家からの引火による火災
• 落雷被害
• 台風や竜巻

などで、例えば台風により屋根や外壁が損傷したことで修繕が必要になった場合は費用が補償されますし、その時に行った塗装費用も補償の対象となります。こういったように、火災以外にも場合によっては修繕費や塗装費用が補填してもらえるかもしれないので、自分で判断が付かない場合は外壁や屋根の捕集や塗装を専門に行う業者に相談してみるのもよいでしょう。

利用条件

火災以外にも災害によっては補償対象となり、場合によっては塗装費用の一部を負担してくれることもある火災保険ですが、利用する際には様々な条件をクリアしていなければなりません。その利用条件とはどのようなものなのか、詳しく解説していきます。

被災した災害を対象とする保険に加入していること

災害により破損した屋根や外壁を修繕したり塗装を行ったりした際の費用が補償してもらえるのかどうかは、その災害による破損や倒壊を補償してくれる保険に入っているかどうかです。例えば水害にあった場合、通常の火災保険では破損個所の修繕や塗装の塗り直し費用を負担してくれることはほとんどありませんが、住宅総合保険やオールリスクタイプの火災保険の場合、水害も補償対象の場合があります。

このように、対象となる災害は保険によってまちまちなので、加入前にどの保険を選ぶのか、慎重に吟味する必要があります。

工事費用が免責費用を下回っていないこと

保険にはその工事を保証する際「免責費用」というものがあり、免責費用が工事費用を上回っている場合、工費は保証されず、全て自己負担となります。例えば台風による外壁の修繕で塗装が必要となった場合、その工事自体は補償対象ですが、免責費用が200,000円で工費の総額で180,000円だった場合、工費は補償されず、全て自己負担となります。

免責費用は加入の際に50,000円・100,000円・150,000円とコースが選べるようになっており、免責費用が低いほど、月々の掛け金は高くなります。

こんな業者には要注意

正当に保険を受けられるかどうかは、どの業者に工事を依頼するかに掛かっています。「火災保険で無料塗装を行います」といったような、やたらと「無料」を謳うような業者は気を付けましょう。そもそも火災保険は災害によって発生した修理費用を補償するものであるため、この謳い文句はそもそも間違っており、このような宣伝文句を公表している業者は注意が必要です。

加入している保険に対して正しい判断をしてくれる、信頼度の高い業者を選ぶように心掛けましょう。

まとめ

火災保険は失火や引火による火災のほかにも落雷被害や台風被害にも対応してくれる場合があり、そこに関わる塗装であれば、費用を補償してくれる場合があります。しかし、保険の種類や契約内容によっては受けられない場合もあるので注意しましょう。もし自分で判断するのが難しいのであれば、信頼できる専門業者を探し、そちらにアドバイスしてもらうことをおすすめします。